土壌汚染対策工事について

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土壌汚染対策工事について

Construction

状況に合った方法で行う土壌汚染対策工事
～まずは汚染の原因を知る～

土壌汚染調査を行った結果汚染が判明すれば、土壌汚染対策工事が必要になる可能性があります。工事の内容は、汚染の原因となっている物質により異なります。こちらでは東京・神奈川で土壌汚染調査・土壌汚染対策・建屋解体等を行うイズミ環境サービスが、土壌汚染対策工事の種類や方法などをご紹介します。

重金属類などの汚染対策
揮発性有機化合物（VOC）の汚染対策
油汚染対策
建物解体除去

重金属類などの汚染対策

土壌汚染対策工事にて、土壌汚染を除去する工事を「措置対策」と言います。

汚染土壌を場外搬出し、汚染土壌処理業許可証を有する処理施設に搬入し処理をする、または薬剤を用いて汚染土壌に直接混錬し分解させ無害にするなどの方法があります。

原位置（オンサイト）による汚染対策

当社では、以下の方法により原位置（オンサイト）での汚染対策工事を行っています。

薬剤混練による不溶化	化学処理に分類される方法です。汚染土壌に薬剤を混合し汚染物質の性状を変えることで、有害な物質が水に溶け出さないようにします。
薬剤混練による分解	シアンは重金属と動態が似ていることから第二種特定有害物質（重金属）に分類され、土質、汚染濃度によりますが、薬剤によって分解除去が可能です。こちらも化学処理に分類される方法であり、いずれも現場の規模などによる制約が少ない点がメリットです。

特定有害物質についてくわしくはこちら

掘削除去による汚染除去例

汚染土壌を掘削除去し、環境省ならびに各自治体の許可を有する汚染土壌処理施設にて処理を実施する方法です。処理は、汚染状況に応じて適切な方法で行われます。土壌汚染対策方法としてもっとも多く用いられており、短い工期で確実な除去が可能であるといったメリットがあります。

汚染土壌処理施設の種類

※表は左右にスクロールして確認することができます

汚染土壌	分別等処理施設	1、2にて浄化 1、2の処理を行うために、汚染土壌に混入しているコンクリートくず、岩等の除去、汚染土壌の含水比の調整を行う施設
	1.浄化等処理施設	浄化土壌として再利用加熱、洗浄、化学処理、生物処理、特定有害物質の抽出その他の方法により汚染土壌に含まれる特定有害物質を除去または汚染土壌を溶融し固形化若しくは汚染土壌に薬剤を混合することにより特定有害物質が水に溶出することを抑制する処理 (不溶化処理) を行う施設
	2.セメント製造施設	セメント原料として再利用汚染土壌をセメント等製品の原材料として利用し、セメントなどを製造する施設

処理の内容と施設の定義

揮発性有機化合物（VOC）の汚染対策

「VOC」とは、揮発性を有し、大気中で気体状になる有機化合物の総称です。VOCにはテトラクロロエチレン、クロロエチレン等のさまざまな物質が含まれています。当社では状況・条件に応じ、「鉄粉工法による汚染対策」または「揚水ばっ気処理による原位置汚染対策」を選択しています。

鉄粉工法による汚染対策

【深層部土壌浄化】	多軸オーガーなどを利用して、深層部の汚染源に直接鉄粉薬剤を添加する方法です。それにより還元分解反応が起き、VOC汚染が無害化されます。高濃度から低濃度まで適用でき、狭小な土地の汚染対策にも適用が可能です。
【鉄粉】	テトラクロロエチレンやトリクロロエチレンといった塩素系有機化合物が含まれる土壌に鉄粉を混ぜることで浄化。土壌が無害化されます。

揚水ばっ気処理による原位置汚染対策

まず比較的浅い地下水に対して、汚染物質または地下水を直接吸引。その後、地下水水位が低下した飽和上層と不飽和上層に残る揮発性汚染物質を気体として連続吸引し、浄化する方法です。稼働中の工場などで主に使用されますが、長期にわたる浄化期間が必要です。

揚水ばっ気処理の流れ

１、吸引井戸から汚染された地下水をくみ上げます。
２、汚染された水は気液分離層にてばっ気され、気体（VOC）と液体に分離されます。
３、液体は汚染が基準値以下となり排出されます。
４、気体となったVOCは活性炭吸着塔の活性炭に吸着され、洗浄されたガスは大気中に排出されます。

油汚染対策

油による汚染土壌の対策方法には原位置（オンサイト）で行うものと、油汚染土壌を搬出し汚染土壌処理業許可証を有する処理施設にて処理する方法があります。当社では状況に応じて適したものを選択・実施しています。

バイオレメディエーション処理などによる油汚染対策工事（浄化工事）

主に油汚染に対し用いられている方法です（高濃度のものを除く）。油汚染土壌に微生物栄養塩、酸素徐放材を混錬し微生物を活性化させ油汚染の分解を促進させます。気温が下がる冬の時期や土質等によって浄化期間は長期にわたりますが、コストや搬出による場外への拡散リスクを抑えられます。また、「大規模・大深度の油汚染対策工事に適用できる」といった点もメリットです。